建設業界向けプロジェクト管理ツールおすすめ12選！種類と選び方を解説

建設業界で使われるプロジェクト管理ツールには、施工管理アプリ・工事管理システム・工程表作成ソフト・汎用のプロジェクト管理ツールの4種類があります。現場の情報共有、工程表、原価、複数の工事の横断管理のうち、どの範囲を管理したいかによって合うツールが変わります。

私はIT業界のプロジェクトマネージャーとして、社外の協力会社を含むプロジェクトでツールを導入し、運用を定着させてきました。工程の変更を関係者全員に伝える難しさや、複数のプロジェクトを掛け持ちするメンバーの負荷を調整する難しさは、業界が違っても共通する課題だと感じています。

この記事では、建設業界のプロジェクト管理の意味と用語の違いを整理したうえで、起こりやすい課題、ツールを導入するメリットと注意点、4つの種類、選び方の5つのポイント、種類別のおすすめ12選、導入の手順を解説します。

執筆者：和田匠真

IT業界で20年以上の実務経験を持つプロジェクトマネージャー。プログラマー・SEを経てPMとなり、大手企業のシステム提案からデリバリーまで一貫して従事。PMP／認定スクラムマスター（CSM）保有。ウォーターフォール／アジャイル双方の現場経験をもとに、プロジェクト管理に関する記事を執筆。

複数の工事の工程と担当者の負荷をまとめて管理したい場合は、当社が提供するLychee Redmineもご検討ください。ガントチャートで工程表を作成・共有でき、30日間の無料トライアルはユーザー数無制限でお試しいただけます。

 

建設業界のプロジェクト管理とは

建設業界のプロジェクト管理とは、工事の着手から引き渡しまでを、工程・原価・品質・安全の面から計画し、関係者と調整しながら進めることです。

海外では「建設プロジェクト管理（CPM：Construction Project Management）」とも呼ばれます。管理したい範囲によって、合うツールの種類が変わります。

建設プロジェクトの特徴と管理する項目

建設プロジェクトは、工事ごとに敷地や設計、工期の条件が異なる一品生産です。さらに、屋外の現場と事務所が離れており、元請・協力会社・設計者・施主など関わる人も多いため、情報共有と工程の調整に手間がかかります。

天候によって作業できない日が出るため、計画どおりに進まない前提で管理する必要もあります。

管理する主な項目は、工程（日程と作業の順序）、原価（予算と実績）、品質、安全の4つです。ツールによって扱える項目の範囲が違うため、どの項目を管理したいかを先に決めておくことが大切です。

施工管理・工事管理・プロジェクト管理の違い

建設業界では、似た言葉が使われています。本記事では、次のように使い分けます。

施工管理は、現場で工程・品質・原価・安全を管理することです。工事管理は、工事を案件として見積・原価・請求まで管理すること、工程管理は、工程表で作業の順序と日程を管理することを指します。

プロジェクト管理は、これらを含めて、工事全体や複数の工事を計画・管理することです。比較するツールも、この違いに沿って種類を分けると選びやすくなります。

 

建設業界のプロジェクト管理で起こりやすい課題

建設業にも、2024年4月から時間外労働の上限規制が適用されました。原則は月45時間・年360時間で、臨時的な特別の事情がある場合でも年720時間などの上限があります。
（出典：厚生労働省「建設業・ドライバー・医師等の時間外労働の上限規制」）

また、建設業就業者は55歳以上が36.6％、29歳以下が11.6％と、高齢化が進んでいます（令和5年、総務省「労働力調査」をもとに国土交通省が算出）。限られた人数と時間で工事を進めるには、移動や書類作成にかかる時間を減らす必要があります。ここでは、管理の面で起こりやすい課題を4つに整理します。
（出典：国土交通省「改正建設業法について」）

現場と事務所の情報共有に時間がかかる

現場の写真や図面への指示、作業の連絡が、電話やメッセージアプリに分かれていると、事務所に戻ってから整理し直す手間が生まれます。誰がどの指示を受け取ったかが残らず、確認の電話が増えることもあります。現場監督が写真の整理のために事務所へ戻ると、その分だけ現場にいる時間も短くなります。

この課題は、現場と事務所が離れていて、情報を1か所に集める仕組みがないことから起こります。写真・図面・チャットをスマートフォンで共有できる施工管理アプリで、整理の手間を減らせます。

工程表の変更が関係者に伝わりにくい

紙や個別に配布したExcelの工程表で管理している場合、天候や資材の遅れで工程が変わるたびに、修正した工程表の再共有や協力会社への連絡が必要になります。そのうえ、後工程への影響を見落としやすくなります。

たとえば、雨で基礎工事が遅れたのに、後工程の協力会社に変更が伝わらず、職人が予定どおり現場に来て手待ちになる、という場面が考えられます。工程の前後関係を設定できる工程表作成ソフトや汎用のプロジェクト管理ツールなら、変更の影響を確認しながら最新の工程表を共有できます。

複数の工事の状況をまとめて把握しにくい

工事ごとに工程表や資料が分かれていると、会社全体でどの工事が遅れているのか、誰に作業が集中しているのかを確認しにくくなります。状況を把握するために、現場監督へ1件ずつ問い合わせることにもなりかねません。

その結果、人の割り当てを見直す判断が遅れ、特定の担当者に負担が集中したまま工事が進むことがあります。

複数の工事を一覧で確認できる汎用のプロジェクト管理ツールや、工事を案件単位で管理する工事管理システムを使えば、会社全体の状況をつかみやすくなります。

見積・発注・原価の転記に手間がかかる

見積書、発注書、工事台帳、請求書に同じ情報を何度も入力していると、転記ミスや集計の遅れが起きやすくなります。原価の集計が遅れれば、工事の途中で利益が出ているかを判断することも難しくなります。

この課題は、書類ごとに別のファイルやソフトを使っていることから起こります。

見積から発注・原価・請求までを工事単位でつなげて管理できる工事管理システムで、転記の手間を減らせます。Excelで工程管理を続ける場合の進め方は、次の記事も参考にしてください。

 

建設業界でプロジェクト管理ツールを導入するメリット

前章の課題に対して、ツールを導入すると次の3つの効果が期待できます。いずれも、使い方と入力のルールを決めて運用することが前提です。効果を得るための注意点は、次の章で解説します。

現場の写真や工程の変更をすぐに関係者と共有できる

スマートフォンで撮影した写真や、図面への指示をその場で共有できるため、事務所に戻って整理する時間を減らせます。現場監督が移動する回数を減らすことにもつながります。写真を工事ごとに整理して保存できる製品なら、後から探す手間も減らせるでしょう。

また、クラウド上の工程表を更新すれば、協力会社を含む関係者が同じ最新版を確認できます。前工程の変更に合わせて後工程の日程も調整しやすくなり、連絡漏れによる手待ちを防ぎやすくなります。

複数の工事の進捗と担当者の負荷を一覧で確認できる

工事をまたいで、遅れている作業や、特定の担当者に作業が集中している状況を一覧で確認できます。会議のたびに各現場から状況を集める手間も減らせるでしょう。工事ごとに別々の資料を開かなくても、会社全体の状況を同じ画面で確認できるためです。

負荷の偏りが早めにわかれば、工程に影響が出る前に人の割り当てを見直せます。同時に進める工事が多い会社ほど、効果を感じやすい部分です。

書類の作成と転記の手間を減らせる

見積・発注・原価・日報の情報を連動させられる製品では、登録済みの情報を帳票の作成や集計に利用できます。同じ内容を繰り返し入力する手間を減らせるため、金額や数量の転記ミスも防ぎやすくなります。

工事ごとの原価や利益を集計する機能もあれば、月末に複数の資料をまとめる負担を軽くできます。どの情報を連動・集計できるかは、製品とプランごとに確認してください。事務作業の時間を減らすことは、時間外労働の上限規制への対応にも役立つでしょう。

 

建設業界でプロジェクト管理ツールを導入する際の注意点

ツールは導入しただけでは効果が出ません。メリットを得るために、導入前に確認しておきたい注意点を3つ紹介します。前章のメリットとあわせて確認し、導入後に紙やExcelへ戻ってしまう事態を防ぎましょう。

現場や協力会社が使い続けられる運用と教育が必要になる

建設業界のツールは、スマートフォンの操作に慣れていない人や、協力会社の利用が前提になります。協力会社のアカウントを無料で招待できるかを確認し、誰がいつ入力するかを決めておきましょう。決めないまま始めると、更新されずに紙とExcelへ戻ってしまいます。

私も、社外の協力会社を含めてプロジェクト管理ツールを導入した際、最初は入力する人とタイミングを決めていなかったため、情報が古いまま残りました。「誰が・いつ・何を更新するか」を決め、最初に操作説明の時間を設けてから、ようやく定着しました。

既存の基幹システムや会計ソフトとの連携を確認する必要がある

原価管理や会計のシステムをすでに使っている場合、新しいツールとの間で同じ情報を二重に入力することになりかねません。

導入前に、CSVでのデータの出力や取り込み、API連携に対応しているかを確認しましょう。どちらのシステムを正とし、どの情報をどちらへ渡すかを決めておくと、二重入力を避けられます。連携の設定に追加費用がかかる場合もあるため、見積もりの段階で確認しておくと安心です。会計ソフトの担当者にも、導入前に確認してもらいましょう。

費用は月額料金だけでなく初期費用や利用人数も含めて見積もる

建設業向けの製品は、料金を見積もり制にしているものが多く、初期費用・アカウント数・オプションによって総額が変わります。

月額料金だけで比べると、導入後に想定より費用がかかることがあります。初期費用、利用する人数、協力会社のアカウントの扱い、必要なオプションを含めた総額で比べましょう。導入支援や操作説明が料金に含まれるかどうかも、比較の材料になります。同じ条件で複数の製品の見積もりを取ると、違いが比べやすくなります。

 

建設業界で使われるプロジェクト管理ツールの種類

建設業界で使われるプロジェクト管理ツールは、管理できる範囲によって4種類に分けられます。それぞれの特徴と、向いている会社を見ていきましょう。ここでの4種類は、後半で紹介するおすすめ製品の章と対応しています。

施工管理アプリ

施工管理アプリは、現場の写真・図面・チャット・日報・工程表を、スマートフォンで共有することに強いツールです。現場監督と職人、協力会社の間の情報共有が中心になります。

現場と事務所の行き来や、電話での確認を減らしたい会社に向いています。多くの製品で、協力会社を招待して同じ案件の情報を見てもらえます。製品によっては、チャットのやり取りも案件ごとに残せます。現場で使う工程表アプリの選び方は、次の記事で詳しく紹介しています。

工事管理システム

工事管理システムは、顧客・見積・発注・原価・請求までを、工事（案件）単位で一元管理するツールです。工事ごとの売上と原価をまとめて確認できます。

工務店やリフォーム会社で、工事ごとの利益まで管理したい場合に向いています。見積から請求までの書類作成を1つのシステムで行えるため、事務作業の多い会社ほど効果を感じやすいでしょう。工程表や写真の管理機能を備えた製品もあります。一方で、工程表の細かな調整は、工程表作成ソフトほど得意ではない製品もあります。

工程表作成ソフト

工程表作成ソフトは、バーチャート工程表やネットワーク工程表の作成と共有に特化したツールです。工程の依存関係や前後関係を調整しながら、見やすい工程表を作れます。印刷して現場に掲示する工程表を作る用途にも使えます。

工程表の作成と変更にかかる時間を減らしたい会社に向いています。工程表の種類や作り方については、次の記事も参考にしてください。

建設現場でよく使われるバーチャート工程表の特徴は、こちらの記事で解説しています。

汎用のプロジェクト管理ツール

汎用のプロジェクト管理ツールは、建設業に限らず使えるツールで、ガントチャート・タスク・担当者・工数を管理します。設計業務や社内のプロジェクト、複数の工事を横断した管理に向いています。

複数の工事を一覧で並べ、担当者ごとの負荷まで確認したい場合に力を発揮します。一方で、現場の写真管理や電子黒板など、建設業向けの機能は前提としていません。必要に応じて、施工管理アプリと組み合わせて使いましょう。設計事務所や、本社で複数の工事を統括する部門での利用にも向いています。

 

建設業界向けプロジェクト管理ツールの選び方

ツールを選ぶ際は、機能の多さよりも、自社が管理したい範囲と使う人に合っているかを基準にします。確認したいポイントを、次の5つに整理します。管理する業務と、現場・事務所のどちらで使うかに応じて、必要な条件を確認してください。

管理したい範囲に合っているか

最初に、現場の情報共有、工程表、原価、複数の工事の横断管理のうち、どれを優先して管理したいかを決めます。優先する範囲によって、合うツールの種類が変わるためです。

現場とのやり取りを減らしたいなら施工管理アプリ、利益まで管理したいなら工事管理システム、工程表の作成と変更を楽にしたいなら工程表作成ソフト、複数の工事と担当者の負荷を見たいなら汎用のプロジェクト管理ツールが候補になります。範囲が広い場合は、2種類を組み合わせる方法もあります。

スマートフォンやタブレットで現場から操作できるか

現場から写真を登録したり、工程を確認・更新したりする場合は、スマートフォンやタブレットで操作できるかを確認します。一方、事務所で工程表を作成する用途では、パソコンでの編集や印刷のしやすさも重要です。

あわせて、写真をその場でアップロードできるか、画面の文字やボタンが現場で操作しやすい大きさかも見ておきたい点です。手袋をしたままの操作や、屋外での画面の見やすさも確認しておきましょう。電波の弱い場所で使うことがある場合は、通信が不安定なときの動きも、無料トライアルの期間中に試しておくと安心です。

協力会社と情報を共有できるか

工事は、協力会社と一緒に進めるのが一般的です。協力会社をゲストや個別のアカウントで招待できるか、工事ごとに見せる範囲を分けられるかを確認します。

協力会社のアカウントに費用がかかるか、協力会社側に負担が生じないかも、事前に確かめておきましょう。協力会社の人数が多い会社では、アカウント数の上限や料金の数え方によって、総額が大きく変わります。複数の元請会社と取引する協力会社にとって、使い慣れた仕組みかどうかも定着に影響します。

工事の規模と同時に進める現場の数に合っているか

戸建てやリフォームが中心か、大規模な工事が中心かによって、必要な機能は変わります。たとえば大規模な工事では、詳細な工程表や多くの関係者の権限管理が求められます。

同時に進める工事の数が多い会社ほど、工事をまたいで状況を一覧で確認できるかが重要になります。一方、工事の数が少なければ、機能を絞った製品のほうが使いやすい場合もあります。現在の件数だけでなく、数年後の事業規模も考えて選ぶとよいでしょう。

料金体系とサポート体制が自社に合っているか

料金がユーザー単位か会社単位か、初期費用がかかるか、最低利用期間があるかを確認します。建設業向けの製品は見積もり制が多いため、同じ条件で複数の製品の見積もりを取って比べましょう。

導入時の設定支援や操作説明会など、サポートの内容も比べておきたいポイントです。スマートフォンの操作に慣れていない人が多い会社ほど、導入後に相談できる窓口があると定着しやすくなります。無料トライアルの有無と期間も、あわせて確認してください。

 

建設業界におすすめの施工管理アプリ3選

現場と事務所、協力会社との情報共有に強い施工管理アプリを3製品紹介します。現場の写真や工程の変更を、すぐに関係者へ届けたい会社向けの製品です。料金や無料で試せる範囲は、2026年10月時点の各社公式情報です。

ANDPAD

ANDPADは、株式会社アンドパッドが提供するクラウド型の施工管理アプリです。2026年10月時点の公式サイトでは、利用社数27.9万社、ユーザー81.8万人を超えると案内されています。

案件ごとに工程表・写真・資料・報告をまとめて管理でき、チャットで現場とのやり取りもできます。工程ごとに担当者を設定しておくと自動でお知らせが届くため、工程の変更を協力会社へ伝える手間を減らせます。

図面・黒板・受発注・請求管理など、業務に合わせて機能を広げられる点も魅力です。多言語対応の機能もあり、外国籍の職人と情報を共有する場面でも使えます。

料金は初期費用・月額費用・オプション費用で構成され、金額は問い合わせて見積もりを受ける形です。アカウント数によって使える機能が変わることはありません。現場の情報共有から受発注まで、1つのサービスでまとめたい会社に向いています。
（出典：ANDPAD「ANDPAD施工管理」／ANDPAD「料金について」）

KANNA

KANNAは、株式会社アルダグラムが提供する現場管理・プロジェクト管理のアプリです。2026年8月14日の発表では、国内外の利用社数が10万社を突破しました（無料プランで利用する協力会社などを含む）。

案件ごとに写真・資料・チャット・工程表・報告をまとめて共有でき、紙やExcelで作っていた報告書もスマートフォンから作成できます。すべてのプランで他社のアカウント数が無制限のため、協力会社を人数を気にせず招待できる点が強みです。保存できる容量は、ライトで200GB、ベーシックで400GB、エンタープライズで1,000GBです。

料金プランはライト・ベーシック・エンタープライズの3つで、いずれも見積もり制、初期費用は0円です。クレジットカードを登録せずに無料で始められるため、まず小さく試してから広げたい会社に向いています。
（出典：KANNA「料金」／KANNA「現場DXサービス「KANNA」、国内外の利用社数が10万社を突破」）

ダンドリワーク

ダンドリワークは、株式会社ダンドリワークが提供する、新築・リフォーム・専門工事の建築事業者向けの施工管理アプリです。公式サイトでは、利用社数100,000社、ユーザー数170,000人と案内されています。

工程表・写真・図面などの資料をクラウドで共有し、工程表を更新すると関係者へ通知できます。協力会社にも1人ずつアカウントを発行し、閲覧と編集の権限を人ごとに設定できるため、見せる情報を細かく分けられます。更新の通知はまとめて送れるため、細かな修正のたびに協力会社へ連絡が届くことも避けられます。

料金は利用人数などに合わせて提案される形で、公式の料金ページでは初期費用20万円〜、月額利用料15,000円〜と案内されています。導入後も専属の担当者が協力会社の利用状況まで見て支援するため、協力会社を含めて運用を定着させたい会社に向いています。
（出典：ダンドリワーク「施工管理アプリならダンドリワーク」／ダンドリワーク「料金プラン」）

 

建設業界におすすめの工事管理システム3選

見積・発注・原価・請求を、工事単位でまとめて管理できる工事管理システムを3製品紹介します。工事ごとの利益まで把握したい工務店やリフォーム会社向けの製品です。料金は2026年10月時点の各社公式情報です。

アイピア

アイピアは、株式会社アイピアが提供する、建築業・リフォーム業向けの工事管理システムです。公式サイトでは、導入実績500社以上と案内されています。

見積に含まれる原価情報を取り込み、発注までをワンクリックで処理できるため、同じ情報を何度も入力する手間を減らせます。工程表や写真台帳、現場日報、工事台帳の機能も備えており、工事に関する情報を1つのシステムにまとめられます。

料金プランはライト・ベーシック・プロフェッショナルの3つで、5ユーザーまでの最低月額利用料金は、順に10,000円・20,000円・30,000円（税抜）です。ただし、見積作成・原価管理・発注管理・工程表作成は、標準機能ではベーシック以上で利用できます。初期費用はライトプランで120,000円（税抜）、ほかのプランは問い合わせが必要です。最低利用期間は1か月で、無料のデモサイトで操作を確かめられます。見積から原価管理までを一元化したい工務店やリフォーム会社に向いています。
（出典：アイピア「費用」／アイピア「よくある質問」／アイピア「機能一覧」）

サクミル

サクミルは、株式会社プレックスが提供する建設業向けの業務管理クラウドサービスです。顧客・案件・見積・実行予算・原価・請求・工事台帳・作業日報・写真など、建設業の業務に必要な機能を1つにまとめています。

作業日報から原価を自動で集計し、工事台帳で案件ごとの売上・原価・利益を確認できるため、転記の手間を減らせます。作業日報はスマートフォンから入力でき、日報のために事務所へ戻る必要もありません。

公式の料金ページでは、初期費用0円、月額9,800円〜（税抜、20アカウントまで）、2か月間の無料トライアル（自動課金なし）と案内されています。利用規約では、通常の月額利用料金を19,800円（消費税別）とし、無料トライアル開始日から12か月後の月末までは導入浸透期間として9,800円で利用できると定めています。少人数から費用を抑えて始めたい会社に向いています。
（出典：サクミル「料金プラン」／サクミル「利用規約」）

AnyONE

AnyONEは、エニワン株式会社が提供する工務店・住宅会社向けの業務管理システムです。公式サイトでは、導入企業4,300社超（2025年度自社調べ）と案内されています。

顧客管理、工事・施工管理、見積・実行予算・発注、入出金管理、アフター管理を一元化できます。請求・入出金の状況から、現場ごとの原価や利益を確認できる点が特徴です。工事・施工管理では、工程表や契約書の作成と進捗状況の管理ができ、スマートフォンアプリにも対応しています。

料金はワンプランで、ツール利用料と初期契約費用はいずれも問い合わせが必要です。導入時のサポートと顧客・取引先データの移行は、契約した会社に標準で無償提供される初期導入サポートとして案内されており、そのほかのデータの移行は別途見積もりです。

ヘルプデスクもツール利用料に含まれるため、システムの導入に慣れていない会社でも始めやすいでしょう。引き渡し後のアフター対応まで管理したい工務店に向いています。
（出典：AnyONE「建設業向け業務管理システム AnyONE」／AnyONE「AnyONEの料金・プラン」／AnyONE「よくある質問」）

 

建設業界におすすめの工程表作成ソフト3選

工程表の作成と、変更時の調整や共有のしやすさを中心に、工程表作成ソフトを3製品紹介します。工程表の作成と修正にかかる時間を減らしたい会社向けの製品です。料金は2026年10月時点の各社公式情報です。

PROCOLLA

PROCOLLA（プロコラ）は、株式会社Arentが大林組の開発協力を受けて提供する、クラウド型の工程管理ツールです。生成AIが工程表の作成を支援し、過去のデータから工程表のたたき台を自動で作ります。

工程同士を矢印でつなぐと、前の工程を動かしたときに後ろの工程も自動でずれるため、急な変更にも素早く対応できます。クラウド上で複数人が同時に編集でき、協力会社など閲覧のみのゲストはライセンスなしで招待できます。プレビューの表示どおりに印刷でき、文字が重なる箇所はAIが引き出し線を付けて見やすく調整します。

料金は公式サイトに掲載がなく、問い合わせが必要です。AI機能を使わない形であれば、2週間の無料トライアルを利用できます。マスタ工程と詳細工程を同じ画面で作れるため、工程の多い工事を扱う会社に向いています。
（出典：Arent「PROCOLLA」）

現場ナビ工程

現場ナビ工程は、株式会社構造ソフトが提供する、パソコンにインストールして使う工程表作成ソフトです。メーカーの調べ（2022年4月）では、複数のスーパーゼネコンで標準ソフトとして採用されています。

簡単な操作で見やすい工程表を作成でき、工程の変更にも対応しやすい作りです。作成した工程表はExcelに書き出せます。ネットワーク・ライセンスなら社内のパソコンに台数の制限なくインストールでき、契約数の範囲で同時に使えるため、複数の担当者で共用できます。

価格は1ライセンスあたり製品価格99,000円（税込）と年間使用料39,600円（税込）で、1か月単位のレンタルもあります。機能制限のない製品版の貸し出しと、基本操作を30日間試せる体験版が用意されています。社内で工程表の書式をそろえたい会社に向いています。
（出典：構造ソフト「現場ナビ工程 価格・オプション・カタログ」／構造ソフト「体験版」）

Microsoft Project

Microsoft Projectは、マイクロソフトが提供するプロジェクト管理ソフトです。建設業専用ではありませんが、ガントチャート、タスクの依存関係、クリティカルパス、基準計画（ベースライン）で工程の前後関係と日程を細かく管理できるため、本記事では工程表作成ソフトとして紹介します。

パソコンにインストールして使うデスクトップ版には、Project Standard 2024（120,780円）とProject Professional 2024（201,490円）があり、いずれも買い切り型です。サブスクリプションのPlanner and Project Plan 3（1ユーザーあたり月額4,497円相当、年払い・税別）でも、Projectのデスクトップアプリを利用できます。

なお、クラウド版のProject Onlineは2026年9月30日に提供を終了しました。社内でMicrosoft 365を使っており、工程の依存関係を厳密に管理したい会社に向いています。
（出典：Microsoft「Microsoft 365 Project: プランと価格を比較」／Microsoft「Microsoft 365 Planner: プランと価格を比較」／Microsoft Learn「Project Online – Microsoft Lifecycle」）

 

建設業界におすすめの汎用のプロジェクト管理ツール3選

工程表（ガントチャート）と、複数の工事や設計業務の横断管理を中心に、汎用のプロジェクト管理ツールを3製品紹介します。料金は2026年10月時点の各社公式情報です。

Lychee Redmine

Lychee Redmineは、当社が提供するプロジェクト管理ツールです。ガントチャートで工程表を作成し、工程の親子関係を階層で表示できます。

先行・後続の関係をドラッグで設定しておくと、1つの工程を動かしたときに関連する工程も連動して動くため、日程のずれを後工程に反映できます。プレミアムプラン以上では、工数の予定と実績やメンバーの稼働率を確認でき、複数の工事にまたがる担当者の負荷を把握できます。

料金は1ユーザーあたり月額で、スタンダード900円、プレミアム1,400円、ビジネス2,100円です（10ユーザー単位・税別、クラウド版は別途クラウド利用料）。フリープランにはガントチャートが含まれないため、工程表を試すなら30日間の無料トライアルを利用しましょう。複数の工事の工程と人の配置をまとめて管理したい会社に向いています。
（出典：Lychee Redmine「料金プラン」／Lychee Redmine「ガントチャート」）

Asana

Asanaは、Asana, Inc.が提供するプロジェクト管理ツールです。タスクとプロジェクトを、担当者と期限を決めて管理できます。タスクごとにコメントやファイルを残せるため、確認のやり取りも記録できます。

Starterプラン以上では、タイムラインとガントビューでスケジュールを確認し、タスクの依存関係を設定できます。たとえば、設計・申請・発注・着工準備といった工事前の業務をタスクに分け、担当者と期限を決めて進める使い方が考えられます。

Personalプランは2ユーザーまで無料で使えます。Starterは1ユーザーあたり月額1,200円、Advancedは2,700円（いずれも年払い）で、Advancedではチームのキャパシティを計画できます。設計部門や本社のプロジェクトを含めて管理したい会社に向いています。
（出典：Asana「Asana の料金」）

Wrike

Wrikeは、Wrike, Inc.が提供するプロジェクト管理ツールです。公式サイトの建設業向けページでは、インタラクティブなガントチャートや、段階に分けたプロジェクト・変更指示・契約のテンプレートが紹介されています。

Business以上のプランでは、施主や協力会社をゲストレビュー担当者として招待し、ファイルへのコメントや承認を依頼できます。Free・Teamでは、このゲストレビュー機能は利用できません。図面や書類の確認を、メールのやり取りではなくツールの上で進められます。建設業向けのページは英語ですが、ツール自体は日本語の画面で利用できます。

Freeプランから始められ、Teamは1ユーザーあたり月額10米ドル（2〜15ユーザー）、Businessは25米ドル（5〜200ユーザー）です（年額一括請求）。有料プランは14日間の無料トライアルで試せます。承認の流れを含めて、社内外の作業をまとめて管理したい会社に向いています。
（出典：Wrike「各種プランと価格設定」／Wrike「Construction Project Management Software」／Wrike ヘルプセンター「Inviting Guest Reviewers」）

 

建設業界でプロジェクト管理ツールを導入する手順

ツールを決めてから現場に定着させるまでは、次の4つのステップで進めます。最初からすべての業務を置き換えず、小さく始めて広げることがポイントです。私がツールを導入してきた経験からも、この順序で進めると現場の負担を抑えられます。

現状の業務と課題を洗い出す

最初に、工程表・写真・日報・見積・原価のどこに時間がかかっているかを整理します。事務所だけで考えず、現場監督や協力会社からも話を聞きましょう。

たとえば「写真の整理に毎日1時間かかる」「工程の変更連絡に電話が集中する」のように、具体的な場面で書き出すと課題が明確になります。現場と事務所の両方から聞き取ることで、本当に時間がかかっている業務が見えてくるでしょう。

洗い出した内容は、導入後に効果を比べるときの基準にもなります。

管理する範囲と優先順位を決める

洗い出した課題のうち、効果が大きい範囲から優先して取り組みます。最初からすべての業務をツールに置き換えようとすると、覚えることが多くなり、現場の負担が増えてしまいます。

「まずは工程表の共有から」「次に写真と日報」のように、範囲を区切って順番に広げると定着しやすくなります。範囲が決まれば、4つの種類のうちどれを選ぶべきかも絞り込めます。複数の工事をまとめて管理する際の考え方は、次の記事も参考にしてください。

無料トライアルで現場と一緒に試す

候補を絞ったら、試行する工事と、入力担当・更新のタイミング・情報の共有範囲を仮決めします。そのルールで、無料トライアルや無料プランを使い、現場監督と協力会社に実際に使ってもらいましょう。事務所の担当者だけで試すと、現場での使いにくさに気付けません。

確認したいのは、写真のアップロードや工程の更新にかかる手間、画面の見やすさ、協力会社の招待のしやすさなどです。実際の工事を1件選び、普段の業務の流れのなかで試すと、操作性と運用の手間を正しく比べられます。試した人の感想は、導入するかどうかを判断する材料として記録しておきましょう。

運用ルールを決めて対象の工事を広げる

導入する製品が決まったら、試行で分かった課題をもとに、入力の担当とタイミング、写真の撮り方や名前の付け方、工程を更新するルールを見直します。見直したルールを手順書にまとめてから、1つの工事から対象を広げていきます。

私がプロジェクト管理ツールを導入したときも、最初は1つのプロジェクトだけで使い、ルールの不足を直してから、ほかのプロジェクトへ広げました。最初の工事で固めたルールの手順書があれば、2件目以降は説明の手間を減らせます。広げる途中で困ったことは、その都度ルールに反映していきましょう。

 

建設会社の工程と複数工事の管理にはLychee Redmine

ここまで挙げた課題のうち、「工程の変更が伝わりにくい」「複数の工事を把握しにくい」の2つには、当社のLychee Redmineの機能で対応できます。工程と人の配置をまとめて管理する使い方を紹介します。

ガントチャートで工程表を作成・共有できる

Lychee Redmineでは、工程を親子関係で階層表示し、ガントチャート上で工程表を作成できます。日程はドラッグで変更でき、作った工程表はブラウザから関係者全員が確認できます。

先行・後続の関係を設定しておけば、1つの工程を動かしたときに関連する工程も連動して動くため、日程のずれを後工程に反映できます。計画と実績の差を示すイナズマ線や、遅れると全体の工期に影響する工程を示すクリティカルパスも、ガントチャート上で確認できます。

複数の工事を横断して進捗と担当者の負荷を確認できる

プレミアムプラン以上で使えるリソースマネジメントでは、担当者ごとの予定と実績の作業時間や稼働率を、工事をまたいで確認できます。空き状況が線グラフで表示されるため、誰に余裕があるかを一目で把握できます。

特定の担当者に作業が集中している工事を早めに見つけ、割り当てを調整できます。複数の工事を並行して進める会社ほど、工程表だけでは見えにくい人の負荷を確認できる点が役立つでしょう。担当者ごとの負荷を管理する機能は、次のページで詳しく紹介しています。

工事ごとの作業時間と費用を把握できる

プレミアムプラン以上のコストマネジメントでは、作業時間と、コストグループごとに設定した単価から費用を算出できます。外注費や交通費など、作業時間に付随しない経費も登録でき、プロジェクトに設定した予算と収支画面で比べられます。

工事ごとの作業時間と費用を把握する用途に向いており、見積・発注と連動した工事原価の管理は工事管理システムが担う、と役割を分けて使うと効果的です。現場写真や電子黒板などの建設業専用の機能が必要な場合は、施工管理アプリと組み合わせて使いましょう。
（出典：Lychee Redmine「リソースマネジメント（工数管理）」／Lychee Redmine「コストマネジメント」）

 

建設業界のプロジェクト管理ツールに関するよくある質問

最後に、建設業界のプロジェクト管理ツールについて、よくある質問に回答します。導入を検討する段階で、迷いやすい点を中心に取り上げました。

無料で使える建設業向けのプロジェクト管理ツールはありますか？

あります。ただし、継続して無料で使える「無料プラン」と、期間を限って試せる「無料トライアル」は別のものです。本記事の製品では、KANNAは無料で始められ、Asana・Wrike・Lychee Redmine（ガントチャートなし）には無料プランがあります。

サクミル（2か月間）やPROCOLLA（AI機能なしで2週間）には無料トライアルがあります。無料プランは機能や人数に制限があるため、必要な機能が使えるかを確認しましょう。

工程表を無料で作成できるソフトはありますか？

すでにExcelを利用できる環境があれば、無料テンプレートを使い、新たな管理ツールを契約せずに工程表を作れます。OneDriveやSharePoint Onlineと、共同編集に対応するExcelを使えば、同じファイルを関係者と共有できます。

日程の調整や更新の確認の負担が大きい場合は、専用ツールも比較してみましょう。Lychee Redmineの30日間の無料トライアルや、現場ナビ工程の体験版などで、工程表作成の機能を試せます。工程表の作り方は、次の記事も参考にしてください。

Excelの工程表から移行できますか？

移行できます。多くのツールでは、工程を入力し直すか、CSVなどで取り込む作業が必要です。移行する前に、工程の分け方と名称をそろえておくと、取り込みや入力がスムーズに進みます。

最初は進行中の工事を1件選んで移行し、手順を確かめてから対象を広げると安心です。

小規模な工務店でも導入できますか？

導入できます。少人数向けのプランを用意している製品や、アカウント数で料金が変わる製品もあります。アカウント数、初期費用、協力会社の招待方法を確認し、必要な範囲から始めましょう。

まずは工程表の共有や写真の管理など、効果を感じやすい業務から取り入れると、無理なく定着させられます。

施工管理アプリとプロジェクト管理ツールは併用できますか？

併用できます。たとえば、現場の写真や黒板は施工管理アプリ、複数の工事の工程と担当者の負荷はプロジェクト管理ツール、というように役割を分けます。同じ情報を両方に入力しないよう、どちらのツールの情報を正とするかを決めておきましょう。

 

まとめ：管理したい範囲に合わせてツールの種類を選ぼう

建設業界のプロジェクト管理ツールには、施工管理アプリ・工事管理システム・工程表作成ソフト・汎用のプロジェクト管理ツールの4種類があります。現場の情報共有、工程表、原価、複数の工事の横断管理のうち、どの範囲を管理したいかによって選ぶツールが変わります。

候補を絞ったら、無料トライアルを使って現場監督や協力会社と一緒に試し、運用ルールを見直してから対象の工事を広げていきましょう。

複数の工事の工程と担当者の負荷をまとめて管理したい場合は、当社が提供するLychee Redmineもおすすめです。30日間の無料トライアルで、ガントチャートでの工程表の作成から試せます。